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四国星平和維持条約機構について

条約概観

20190324改正時

1.当条約の効力は、四国星のみで有効であるものとする。

2.条約調印国による軍備は
陸軍10個師団
海軍15隻
空軍500機
これ以上の軍備を四国星に駐留させることは禁止する。尚、四国星領土に首都が存在する国家に関しては、制限はない。

3-1.四国星外及び非加盟国からの軍事侵攻に備える為、四国星条約機構軍を設置する。

3-2.四国星条約機構軍は、条約機構による統制を受ける。

3-3.四国星に存在する条約機構軍以外の軍事力には、条約機構委員会の過半の賛成を得られた場合に限り、それを攻撃できる。

3-4.条約機構による四国星条約機構軍による他組織への先制攻撃への許可は、条約機構委員会の過半の賛成を得られた場合に限り、それを攻撃できる。

3-5.条約機構軍に属する各国軍には、四国星外での自由行動が認められるが、四国星外の事象に条約機構は関与しない。

3-6.条約機構に調印した各国は、有事の際、条約機構軍に軍事力を提供する義務を負う。

4.当条約の履行は、加盟各国代表により編成される、四国星条約機構委員会により監督されることとする。

5.加盟国で反乱が発生した場合、条約機構の指揮のもと、各国義勇軍の派遣により解決するものとする。

6.当条約の変更、条項追加、その他治安維持活動に関する決議は、条約機構委員会代表の過半数以上の賛成が得られた場合において、これを認める。

7.当条約は、四国星領有全国家により承認され次第、効力を発揮するものとする。全国家の調印が成されていない場合、集団安保に移行する。

8.当条約Wikiページの調印各国欄に国家名を追加されること、又は当条約Discordでの代表任命により、当条約は該当国家によって調印されたものとする。

9.四国星に於ける統治地域が嘗て存在したものの、現在存在しない国家及び組織の代表は、オブザーバーとして条約機構に参加する事を認められるが、条約機構委員会での議決権は認められない。

10.条約機構は、戦争及び災害による四国星内でのインフラ被害に対応する為、インフラ部門を常設する。

加盟国一覧

オブザーバー

国名備考
世界企業連盟提唱組織

このページへのコメント

四国星条約には加盟しますねぇ。四国にはもう軍隊送らないっす。

2
Posted by チリ=サーモン 2018年11月12日(月) 22:05:04 返信

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